3つの理由で決まる結婚適齢期3パターン

結婚したいときが結婚適齢期。このフレーズ、日本の家系維持カルチャーに縛られずに自由でいたい非婚・嫌婚を象徴する言葉に聞こえます。それに対して、なかなか子どもが思うようにできない人が不妊治療をしたり、芸能人が子づくりのために仕事をセーブしたり休業したりしますが、一般的にもこうした出産や育児への強い意識を示す「妊活」が当たり前の時代にもなっています。では、今の日本の未婚者は結婚したいときにすればよいと思っているのか、それとも、出産ができる、育児ができるリミットまでには結婚したいのか、つまり結婚適齢期を意識しているのかそれを探るため、厚生省労働白書(H25年度)のデータを見てみましょう。

結論を白書から導き出せば、「いずれは結婚しようと考える未婚者の割合」は、約9割と依然として高い水準です(「出生動向基本調査」 昭和57年から平成23年までの推移による)。また、男女ともに結婚の利点を「自分の家族や子どもが持てる」とする数値が2002年以降上昇しています。この二つの結果を結びつけると、マスコミなどでは非婚や嫌婚時代と言われていますが、数値からうかがえるのは、「自分の家族や子どもを持てる点で結婚はしたい」が未婚者の本音ではないでしょうか。では、今の未婚者にとっての結婚適齢期はいつなのでしょうか?

このサイトでは、「女性の育児に必要な体力」「男性の経済力」「自然なタイミング」の3つのテーマに分け、テーマごとに結婚適齢期とその理由を考えてみます。